January 01, 2020

交流会出展を行います。

2020年1月28日 福島ロボットテストフィールドにてふくしまみらいビジネス交流会出展
を行います。詳細はリンクをご参照ください。

December 19, 2019

「ADJ福島株式会社」から「フェアスカイ株式会社」に社名変更いたしました。

October 28, 2019

ドローンの展示のお知らせ(11/22,23 ビックパレット福島)

11/22,23にビックパレット福島でドローンの展示を行います。

October 01, 2019

ADJ福島株式会社が地域復興実用化開発等促進事業費補助金【第2次公募】に採択されました。

July 07, 2019

株式会社星山工業とビードローン株式会社が共同でADJ福島株式会社を2019年4月に設立し、3年目となる 地域復興実用化開発等促進事業費補助金に採択され、研究開発を継続する運びとなりました。

March 26, 2019

研究成果発表会開催のお知らせ (ビックパレット福島3/27)

3/27に福島県郡山市ビックパレットで研究成果発表会を行います。

October 29, 2018

ドローンの展示会のお知らせ (11/21,22 ビックパレット福島)

11/21,22にビックパレット福島でドローンの展示を行います。

October 22, 2018

[NHK NEWS WEB] 山岳地帯でドローンの輸送実験

ドローンを使って車が使えない山岳地帯の山小屋などに物資を輸送する場合の課題などを検証しようという実験が、白馬村で行われました。

実験は、白馬村の山小屋の運営者などが国の補助を受けて行いました。
22日は、標高1500メートルから1850メートルの間のおよそ1キロの距離をドローンに最大で8キロほどの荷物を載せて飛行しました。
その中では、標高が高く平地とは違う風が吹く山の中でも安定した飛行ができるかや、バッテリーがどの程度消費されるかなどについて、数値を一つ一つ確認して記録していました。
22日の白馬村は晴れて風もあまり強くなかったため、安定した飛行ができたということです。
実験の主催者によりますと、山小屋への物資輸送は現在ヘリコプターを使っていて年間およそ1000万円の費用がかかるということで、今後も実験を続け、来年夏までにドローンによる輸送事業を始めたいとしています。
実験を主催した一人の石野真さんは「ドローンが山で物資を運ぶ実験はこれまでほとんどなかった。コスト面の検証なども重ねて事業として始めたい」と話していました。

October 07, 2018

Japan Robot Week2018ドローンを展示会出展のお知らせ

会期:2018年10月17日(水)~19日(金) 10:00~17:00

会場:東京ビッグサイト 東5ホール

入場料:1,000円(事前登録者、招待券持参者、中学生以下は無料)

出展者名:eロボティクス福島

出展内容:株式会社 星山工業 (ドローン『神旗』の製作)、
株式会社 日本環境調査研究所(UAVを用いた先進的環境モニタリング)、
株式会社 ロックガレッジ (ドローン用 人・物検索アプリHarris Hawk)

April 30, 2018

ドローン「長時間飛行」研究 星山工業、従来の3倍!30分成功

南相馬市の建設業、星山工業は小型無人機「ドローン」の長時間飛行を目指して、超軽量化と小型燃料電池システムの研究開発を開始した。同社によると国内で同様のシステムを研究しているのは同社を含めて3社で、県内企業では初めての取り組みという。現行法が規定する諸課題をクリアでき次第、製品化する方針。

 星山工業は八戸高専名誉教授で元埼玉大工学部助教授の杉山和夫工学博士を技術顧問に迎え、2月に実証機を完成させた。実証機は相馬野馬追の御神旗から「神旗01」と名付けた。

 開発を進める上で、南相馬市に本年度から順次開所予定の福島ロボットテストフィールドを活用、将来的には市内に生産拠点の建設を目指す。星山天社長は「南相馬ブランドとして確立したい」と話す。

 同社によると、農薬散布など重量約10キロの資機材を積んだ産業用ドローンの飛行時間は7~10分。飛行時間の延長には機体の軽量化とともに供給電源の小型・大容量化が不可欠とされる。

 同社は超軽量炭素繊維複合材料を使い、機体重量の約2割削減に成功。炭素繊維複合材料製の水素タンクを積んだ小型燃料電池などを生かした供給電源システムを活用し、従来の3倍、約30分の飛行時間を地上実験で成功させた。

 ドローンの長時間飛行が実現すれば、環境、物流ビジネス分野や災害救助現場などでの活用が期待される。しかし、現行の高圧ガス保安法では高圧ガスボンベの飛行移動に関して、落下時の衝撃防止措置といった安全面の確保などクリアすべき規定、課題が多い。

 同社は前段階として超軽量機材を使用することで約20分の飛行時間を実現した産業用ドローンの来年の商品化を目指し、小型燃料電池システムの開発に向けてさらに実証実験などを進めていく。

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